2009年03月16日

山口県予算-勤務医の環境改善へ手当補助、事務軽減など

山口県予算-勤務医の環境改善へ手当補助、事務軽減など
社会問題化している医師不足。山口県はこれまでの確保対策に加え、離職防止を図るため、病院勤務医の過酷な環境改善へ向けた様々な事業を行う。新年度当初予算案には、今年度の2・4倍に当たる2億7845万円の事業費を計上。二井知事も「地域医療を確保する上で、重要な課題。積極的に取り組む」と意欲を見せる。
書類の作成量増加、患者への十分な説明……。勤務医の仕事量はここ最近、大きく膨れあがったと言われる。日本医師会総合政策研究機構が昨年7月に行った調査では、よりよい医療実践のための改革(複数回答可)として、医師の70%が「診療報酬の増額・給与の見直し」、67%が「医療行為以外の業務の軽減」を挙げた。
こうした現状を踏まえ、山口県は給与面での待遇改善を目指し、救急勤務医や産科医らに手当を支給する医療機関への補助を開始。医師が診察に専念できるよう、書類記載などを代わりに行う医師事務作業補助者(医療クラーク)の設置促進にも取り組む。
また、女性医師が働きやすい環境作りも推進する。出産や育児中の相談に応じる専用窓口を県医師会に委託し、開設。子育てとの両立に向け、短時間の勤務医を正規に雇う病院などを支援する。山口県は一連の事業を医師就業環境整備総合対策と銘打ち、1億6672万円を充てた。
一方、医師確保対策強化事業は新年度も継続。今年度に始めた、県外の医師らを県職員として採用して公的病院などに派遣するドクタープール事業での実績はまだない。山口県地域医療推進室は「採用に向けた調整は進んでいる。他の事業でも一定の成果は出始めており、地道に取り組んでいく」と話している。
posted by 8020 at 08:30| 山口県 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2009年03月11日

不幸な結婚は女性の健康に悪影響を及ぼす

新しい研究の結果によれば、結婚生活がうまくいっていない女性は、男性よりも、うつ病のような精神障害を患う可能性が高いが、高血圧および肥満などの危険な症状を伴う可能性も高い。

うまくいっていない結婚生活は、男性においても、うつ病を引き起こす、と研究者であるユタ大学のNancy Henry氏は述べている。

しかし、女性とは異なり、そのような緊迫関係にある男性が、メタボリックシンドロームの症状を発症するリスクは高くない、と同氏は述べている。過剰な腹部脂肪および高血圧とは別に、メタボリックシンドロームの他の特徴として、中性脂肪高値、高血糖、HDL(「善玉」)コレステロール低値が挙げられる。

これら5つの特徴のうち3つ以上が認められる場合、メタボリックシンドローム患者とみなされる。メタボリックシンドロームは、心疾患、脳卒中、糖尿病のリスクを増大させることが知られている。

研究のために、Henry氏らは、夫婦276組を登録した。結婚期間は平均20年、男性と女性の年齢は40-70歳であった。参加者は、思いやり、支え合いなどの良好な夫婦関係、口論の頻度、およびセックス、子供、金の問題に関する意見の相違の程度などの夫婦間の不和に関する質問票に回答した。

また、参加者は、血液検査、血圧測定、胴囲測定などの医学的スクリーニングを受けた。

研究者らは次のようなことを見出した。

結婚生活がうまくいっていない女性は、抑うつ症状を報告する可能性が高かった。
結婚生活がうまくいっていない女性では、メタボリックシンドロームの症状が多く認められた。
結婚生活がうまくいっていない男性は、メタボリックシンドロームの徴候に関連していない抑うつ症状を報告した。


不幸な結婚が女性の健康に影響を及ぼす可能性がある理由

「女性の方が関係を重視するようである」と、Veteran Affairs Salt Lake City Medical Centerに勤務しているユタ大学博士課程の学生Henry氏は述べている。「女性は自己概念の基礎を対人関係とその現状に置く傾向があることが研究で分かっている。夫婦間の不和が女性の心身の健康により大きな影響を及ぼすようであるという結果は、それが理由である」。

不幸な結婚は、男性において、うつ病を引き起こしうるが、生理的障害は、女性のみに発現するようである、とユタ大学心理学教授であるTim Smith, PhDはWebMDに語っている。

「研究に参加した男性が問題を抱えていなかったわけではない。しかし、研究の結果、このような状況では女性の方が体重増加の可能性が高いということがはっきり示された。ストレスホルモンは内臓脂肪の蓄積を助長する。したがって、ストレスは体重増加、コレステロール値上昇を引き起こす可能性がある」と、同博士は述べている。

多くの研究において、男性と女性のいずれにおいても、離婚が冠動脈石灰化に関連しているということが示されているが、「我々のデータでは、ストレスと心臓の健康の関連は、女性の方が強いということが明らかである」と、Smith博士は述べている。

メタボリックシンドロームの症状がうつ病を引き起こす可能性は、うつ病がメタボリックシンドロームの症状を引き起こす可能性と同程度である、とエモリー大学(アトランタ)心血管転帰プログラム(cardiovascular outcomes program)部長のViola Vaccarino, MD, PhDはWebMDに語っている。

「うつ病患者は、メタボリックシンドロームを有する可能性が高く、またその逆もそうである」と、同博士は述べている。「うつ病患者は、身体活動が不足しているため、または健康に良い食事を選択することができないため、メタボリックシンドロームを発症する可能性が高いと考えられる。しかし、うつ病が男性よりも女性に影響を及ぼすという性差をみたのはこれが初めてである」。

Henry氏およびSmith博士は、3月5日シカゴで開催される米国心身医学会(American Psychosomatic Society)年次集会で研究結果を発表する予定である。

女性の方が不幸な結婚にストレスを感じる?

男性と同様に、女性においても心疾患は死因の第一位であり、「関係の因子と精神的苦痛が心疾患にどのように関連しているかについてはまだ多くを学んでいる段階であるので」、見出された性差は重要である、とHenry氏は述べている。

ストレスによって、女性は男性よりも身体的障害を起こしやすくなる可能性があると結論付けるのは時期尚早であるが、それこそこの最新の研究結果が示唆していることである、と心疾患における結婚の質の役割に関するユタ大学の大規模研究のリーダーを務めるSmith博士は述べている。

しかし、「結婚の様子および質を改善するか、夫と別れれば、心疾患のリスクが減少すると言うのは時期尚早である」と、同博士は付け加えている。

他の研究において、結婚の質の改善が配偶者の健康を増進するかどうかについて確認中である、と同博士は述べている。
posted by 8020 at 22:51| 医療全般 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

女性は大豆食べ過ぎないで 乳がんリスク減も肝臓がん危険性高まる

大豆製品をたくさん食べる女性は、あまり食べない女性に比べて肝臓がんになる危険性が3-4倍に高まることが、厚生労働省の研究班(主任研究者、津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長)の大規模調査で分かった。大豆に含まれるイソフラボンは、乳がんのリスクを減らすことが知られており、研究班は「食事を通して適度に取るのがいい」としている。

 研究班は93年から05年まで、6府県の男女約2万人(開始時40-69歳)の健康状態を追跡した。うち101人(男性69人、女性32人)が肝臓がんになった。アンケートで大豆食品をどれぐらい食べるかを尋ね、イソフラボンの2成分の摂取量と発症との関連を調べた。

 その結果、摂取量とリスクの関連が明らかになったのは女性だけで、摂取量が最も多い群(1日あたり豆腐80グラム以上、納豆3分の2パック以上)が肝臓がんになるリスクは、最も少ない群(同豆腐40グラム未満、納豆3分の1パック未満)のリスクの約3・2-3・9倍だった。

 研究班の倉橋典絵・国立がんセンター予防研究部研究員によると、イソフラボンの分子構造は、女性ホルモンのエストロゲンに似ている。エストロゲンは乳がんのリスクを高める半面、肝臓がんには予防作用があり、イソフラボンの過剰摂取がこうした作用を妨げると考えられる。

 倉橋研究員は「肝臓がんの最大のリスク要因はB型、C型肝炎ウイルス。女性の場合、まず感染の有無を調べ、感染が分かれば大豆製品の取りすぎに注意してほしい。感染していなくても過度の取りすぎには注意が必要」と指摘する。山口県,歯周病情報センター
ラベル:健康
posted by 8020 at 08:54| 医療全般 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2009年03月07日

人工神経の治験を近くスタート

末梢神経は再生力の高い組織で、軸索が切断されても、断端同士を縫合して修復することができる。

 しかし、3cm以上の神経欠損が生じた場合は、神経を直接縫い合わせることは難しい。従来、3cm以上の神経損傷が生じた場合は、ほかの部位から神経を採取するか、他人の神経を移植するなどの方法をとる。

 しかし自家移植の場合、健康な神経を採取することから、神経麻痺や痛みなどを起こす恐れがある。他人の神経を移植した場合は、免疫抑制剤の使用も必要となるなど、問題があった。

 こうした状況の中、登場したのが人工神経だ。人工神経で神経の断端同士をつなぎ合わせると、神経が人工神経のチューブの内部に軸索をのばし、適切な神経断端を見つけて修復する。手術の難易度は決して高くなく、患者から神経を採取する必要もない。

海外では承認済み人工神経が存在

 海外には、臨床で末梢神経再生に使用できる人工神経がいくつかある。しかし日本では、まだ臨床での使用が認可されていない。

 平田氏は、名古屋大と名古屋市立大、ニプロで共同研究を行い、人工神経を開発した。タイプ1、3コラーゲンの細線維を束ねたチューブ構造の人工神経だ。

人工神経で下垂足が治療

 平田氏は、大型動物であるビーグル犬で3cmの神経欠損モデルを作成。下垂足の状態をつくり、人工神経を移植した。その結果、1年間後には下垂足は治癒し、有効性を示した。しかし、軸索の総面積・本数、密度などは正常犬よりも少なく、十分な再生が行われているわけではないことを示している。

 人工神経は近く治験に入る予定だ。人工神経の適用は3cmほどの小神経欠損に限定される。

 平田氏は、「より長い神経欠損では、末梢神経再生をガイドするシュワン細胞を人工神経に組み込む必要があるだろう」との見解を示した。

 平田氏は、そのほかに神経の癒着防止剤や、骨格筋前駆細胞による大動脈瘤の細胞治療法の開発にも携わっている。

鹿児島大医歯学総合研究科血管代謝病態解析学・丸山征郎氏
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壊死時に活躍する遺言型メディエーター「HMGB1」
能動的な生体立て直しシステムについて講演
 学会3日目の10日には、鹿児島大医歯学総合研究科血管代謝病態解析学の丸山征郎氏が「“延長された表現形”としての炎症」をテーマに講演した。壊死という究極の細胞死の状態においても、HMGB1を放出することで能動的な生体立て直しを図るシステムが生体内にあることを解説。丸山氏の研究を含め、細胞死の特性を踏まえて開発された治療法が複数報告されていることも紹介した。

丸山氏

 炎症に際して、細胞レベルでは、貯蔵している物質の放出(セロトニン、ヒスタミンなど)膜から原料を切り出す(脂質メディエーター)新たなタンパク質の合成(NF-κBなど)-などの生体防御反応がみられる。

 これらのプログラムがすべて障害された場合、細胞は壊死に至る。しかし、細胞は「犬死に」するのではなく、生体立て直しを図るために遺言型メディエーターを出して死んでいくことが近年の研究から明らかになってきた。

 丸山氏は、この遺言型メディエーターの1つである、核内DNA結合タンパク質、HMGB1(High Mobility Group Box-1 protein)について解説。細胞が壊死すると、HMGB1が細胞外に放出され、修復タンパク質を発現させることで免疫系、止血反応、修復反応、血管新生を誘導すると説明した。

 しかし、長時間にわたってHMGB1が作用し続けると、リウマチの増悪、動脈硬化、腎炎につながるという。また全身に作用した場合、全身性炎症反応症候群(SIRS)、ショック、臓器障害、多臓器不全、汎発性血管内血液凝固症(DIC)を引き起こし、死に至る可能性がある。

 通常、こうした事態を防ぐため、生体には防御システムが存在する。内皮細胞上に存在する糖タンパク質のトロンボモデュリンがその役割を果たす。

 トロンボモデュリンはトロンビンと結合し、プロテインCを活性化し、抗DIC、抗SIRS作用をもたらす。

トロンボモデュリン製剤は今年5月から販売

 ただ、傷口が大きかった場合、HMGB1が大量に放出されるため、体内のトロンボモデュリンだけではHMGB1の全身化を防ぎきれず、死に至る。

 HMGB1の全身化を防ぐ方法を丸山氏は研究。その成果として、DIC治療薬のトロンボモデュリン製剤(トロンボモデュリン アルファ)の販売を今年の5月から開始した。同剤は、トロンビンによるプロテインCの活性化を促進する。生成した活性化プロテインCは、トロンビンの生成を抑制して、凝固反応を阻害する。

アポトーシスのメカニズムを利用した心不全治療法の報告も

 丸山氏は、壊死のほかアポトーシスやエントーシスなど、複数ある細胞死についても説明。「それぞれの細胞死が異なる反応を持つことを利用して、抗炎症や再生のプログラムを誘導しようとする試みがある」と述べ、アポトーシスのメカニズムを利用したうっ血性心不全の治療法が海外で報告されたことを紹介した。

 丸山氏は、「生体は、細胞死を利用しながら進化してきたと考えている」と語り、「究極の細胞死である壊死でさえ、その受け皿としての反応がある。これぞ、生体の“延長された表現形”といえる」とまとめた。
posted by 8020 at 17:43| 医療全般 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

独自の顎骨骨密度評価法を開発 BP関連顎骨壊死の発症予防 医科歯科連携で骨粗鬆症治療に取り組む

大規模臨床試験の結果などから、骨粗鬆症治療におけるビスフォスフォネート(BP)系薬剤の有用性はすでに確立している。しかし近年、世界的にBP系薬剤関連顎骨壊死(BRONJ)が報告されていることから、副作用に対する懸念も広がっている。こうした中、早くから骨粗鬆症と歯との関連について研究を進めてきた高石歯科医院(兵庫県姫路市)理事長の高石佳知氏は、顎骨の骨密度評価法を独自に開発し、BRONJの発症予防などに応用している。

 BP系薬剤は現在、その高い骨折抑制効果から、骨粗鬆症治療の第1選択薬に位置付けられている。その一方で近年になって、BP系薬剤を投与されている多発性骨髄腫、乳がんに伴う高カルシウム血症、骨粗鬆症などの患者が、抜歯などの歯科処置を受けた後に顎骨壊死を起こすケースが報告されている。
  BRONJの発症機序は不明だが、BP系薬剤の骨代謝回転抑制作用と血管新生抑制作用が関連している可能性が示唆されている。世界的な報告を踏まえ、昨年以降、日本の各BP系薬剤の添付文書には顎骨壊死に関する注意が追記された。また、今年に入って日本口腔外科学会が「ビスホスホネート系薬剤と顎骨壊死」という冊子を作成し、医療関係者に注意を促している。
  こうした中で、高石氏は顎骨骨密度評価法を独自に考案。世界的にBRONJの診断機器がない中で、同評価法を補助的な診断ツールとして活用することで、BRONJの発症予防に利用できることを学会などで報告している。

独自に顎骨骨密度評価法を考案

 高石氏は、顎骨にも骨粗鬆症が存在するのではないかと考え、骨粗鬆症と歯との関連について、1997年から研究を開始した。ただ、従来の歯科用X線写真では顎骨の骨密度を評価することが難しかったことから、研究を進める際に顎骨骨密度評価法の開発が課題となった。
  そこで高石氏は、コンピューター技術を応用して、歯のX線写真から簡便に顎骨の骨密度を自動的に評価できるソフトウエアを独自に開発した。これは下顎骨のX線撮影画像の輝度値を同一条件下に補正し、顎骨特に歯槽骨の経時的な骨密度評価を可能にしたもの。
  評価する部分は、全身の骨密度と相関すると考えられる下顎第1小臼歯周辺。このソフトウエアを使えば、わずか数分の処理で、パソコン上に第1小臼歯根尖部周辺の歯槽骨骨密度を、数値とヒストグラムで表示できるという。

明らかになってきた骨粗鬆症と歯との関連

 同評価法を用いた検討によって、BP系薬剤を投与すると歯槽骨の骨密度も増加することが確かめられている。高石氏はこうした評価報告を、国内の学会だけでなく、米国骨代謝学会でも発表し、顎骨骨密度評価と全身骨密度との関連を明らかにしている。
  同評価法を用いたBRONJ患者での検討では、歯槽骨骨密度は若年者平均値に比べて著しい異常値を示した。このため、BP系薬剤を服用している患者に定期的に顎骨骨密度評価を行っていれば、異常値が発見された場合、医科と歯科が連携して早期に対応することで、顎骨壊死を防ぐことができるという。
  こうした研究結果を踏まえ、高石氏は医科とも連携しながら、自ら開発したソフトウエアを使った顎骨骨密度評価法をBRONJの発症予防にも活用している。ソフトウエアは、すでに「Bone Right」として市販されており、導入施設の拡大とともに、同評価法を使った医科・歯科連携も進み始めているそうだ。
  今後の展望について高石氏は、「あくまで補助的な診断ツールだが、顎骨骨密度評価は、骨粗鬆症の簡易診断だけでなく、BRONJの発症予防にも利用できる」と強調。BRONJに注目が集まる中で医療現場に混乱が広がっているが、骨粗鬆症治療におけるBP系薬剤の有用性は明らかであるとして、「すばらしい薬剤であることは間違いない。BP系薬剤の使用について間違った解釈をされないためにも、医科と歯科が連携して骨粗鬆症患者さんが適切な治療を受けられるような体制を構築していく必要がある」と話している。


posted by 8020 at 17:40| 医療全般 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

高齢化に備え歳出抑制策 消費税22%も政府を信頼 「フィンランドの社会保障」

フィンランドでは、日本の消費税に当たる付加価値税は22%で、税金と社会保険料を合わせた国民負担率は日本の1.5倍。

 ただ行政サービスも手厚く、例えば雇用保険では、パート労働者と正社員の扱いは同じで、失業手当の基本部分は最大500日(日本は360日)受けられる。社会的弱者への支援も充実しており、障害者は月18回までタクシーを無料で利用できる。

 育児では児童手当はもちろん、出産時にベビー服一式から絵本までがそろった子育てパックを支給。医療や年金なども含めた社会保障給付費(2005年)は、国内総生産(GDP)比で日本18・6%に対し、26・1%に上る。教育も重視しており、学校の授業料は大学まで無料だ。

 しかし、高齢化による社会保障費の増加がやはり悩みの種。財務省のユッスィ・フオパニエミ氏は「このままだと将来、財政収支のバランスは保てない」と危機感を示す。

 ▽年金運用見直し

 歳出抑制策では日本と共通する点が多い。(1)公務員削減や市町村合併(2)介護サービスを施設から在宅重視へ転換(3)民間活力の導入-などだ。

 中でも介護では、12年までに75歳以上人口の90%以上が自宅で暮らすようにするという目標を掲げ、現在ほぼ実現しているという。

 年金は05年に改革を実施。定年退職年齢を63-68歳の間で選べるようにし、就労意欲を高めるために、長く働けば年金が増える仕組みとした。

 さらに、年金積立金の運用方法を07年に変更。株式投資などハイリスク・ハイリターンの運用で高収益を目指す。昨年1-9月は世界的な金融危機などで7・4%の赤字だったが、不安の声は出ていないという。

 ▽清潔度世界1位

 年金の運用にせよ、高い税金にせよ、国民が受け入れているのは、政治や行政への信頼感が高いためだ。世界各国の汚職を監視する非政府組織(NGO)トランスペアレンシー・インターナショナルの07年の「清潔度」順位で、フィンランドは1位になっている。

 ただ、すべてがうまくいっているわけでもない。医療は、自治体が運営する「保健センター」の主治医にまずかかることが原則。しかし医師不足のため、歯の治療などで予約を入れようとしても数カ月待ちが珍しくないという。

ラベル:
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がんが治りやすい県のベスト3

がんが治りやすい県のベスト3は、長野、福井、大分、逆に治りにくいワースト3は、青森、福岡、鳥取――。

 東京医科歯科大大学院(医療経済学分野)がまとめた、がんの治癒力の都道府県ランキングでこんな結果が出た。喫煙率や肥満率など予防の水準、がん検診の受診率や発見率、放射線治療認定医や呼吸器外科専門医の数など医療機関の状況を分析して作成した。

 長野県は、予防、検診が高水準で、がんによる死亡率は全国一低い。上位県は、総合力で死亡率を下げている。一方、最下位の青森県は、がんを増やす喫煙率や肥満率が高く、予防意識が低いようで、がんの死亡率は13年連続で1位だ。
ラベル:がん
posted by 8020 at 17:37| 医療全般 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

早食い防止:一口30回かんで健康に

<早食い防止:一口30回かんで健康に あご動かし唾液分泌…肥満、脳の老化、虫歯予防>

 慌ただしい現代社会。急いで食事をかきこむ癖のついた人は多い。早食いは健康に良くないと聞く。早食いの影響や、ゆっくり、よくかむためのアイデアを調べた。【足立旬子】

 ◇時間かけて食事 歯ごたえある食材利用
 大阪大の磯(いそ)博康教授(公衆衛生学)らは30〜69歳の男女3287人を対象に、早食いと肥満の関連を調査した。早食いで満腹まで食べる人は、そうでない人に比べると、肥満度を示すBMI(体格指数)が25以上の「肥満」になるリスクは約3倍だった。

 人は食事をすると、血糖値が上昇し、満腹中枢が刺激されて食事をやめる。ところが、早食いの人は、満腹を感じる前に多く食べてしまうため、エネルギー摂取量が多くなる傾向にある。磯教授は「早食いと怒りや疲れなど精神的ストレスも関係している。慢性的にストレスを感じている人は高カロリーの食べ物を好む傾向にある」と指摘する。

    *

 今月22日、埼玉県戸田市文化会館で、65歳以上の男女11人がリズムに合わせ、口をとがらせたり、すぼめたりする運動をしていた。頬(ほお)の筋肉を動かすなど、12種の動きを取り入れた「お口の健康体操」だ。

 指導する埼玉県歯科医師会の白根雅之・歯科医師は「よくかむと、あごの骨や筋肉が動いて血液循環が良くなり、脳細胞の動きが活発になり、脳の老化を防ぐ。口に入れた食べ物が小さくなるので、のどに物が詰まりにくくなり窒息予防にもなる」と強調する。参加した女性は「毎朝、食事前に体操している。口の周りが軽くなり、おいしく食べられるようになった」と話す。

 体操には、あごの下の唾液(だえき)腺を刺激する運動を取り入れている。白根さんによると、唾液に含まれる酵素「アミラーゼ」はでんぷんを分解し、胃腸の負担を減らす。また、口の中の汚れを洗い流し、歯の表面をきれいにする。口の中を常に中性に保とうとする作用もある。唾液は、かめばかむほど出る。

 ハンバーガーやカレー、牛丼、ラーメンなど軟らかく、食べやすい食事は、忙しい人にはとても便利だ。日本咀嚼(そしゃく)学会元理事長の斎藤滋さんは、時代とともにかむ回数がどう変化してきたかを、当時の食べ物から推測した。現代人が1回の食事でかむ回数は、弥生時代の6分の1以下、食事時間も5分の1という。戦前と現代を比べてもかむ回数、食事時間とも半分以下に減っている。斎藤さんの助言を受け、出版社「学校食事研究会」(東京都千代田区)は、よくかむことの効能を八つ掲げ、それぞれの頭文字をとって「卑弥呼(ひみこ)の歯(は)がいーぜ」とのキャッチフレーズを作った=表参照。弥生時代後期の女王、卑弥呼にちなんだ。

    *

 毎日の食事でどうやって早食いを防止すればいいか。

 白根さんによると、(1)一口で食べる量を少なくする(2)30回かむ(3)一口飲み込むごとに、はしを置く−−ことをあげる。

 メニューから工夫することもできる。歯ごたえのあるレンコンやゴボウなど、食物繊維の多い野菜や小魚を加えたり、白米に玄米を混ぜるのがお勧めだ。

 「会話を楽しみながらゆっくり食事をすると、親近感も深まる。子どものころから身につけることが大切だ」と白根さんは助言する。

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 ◆よくかむと期待できる8大効用

 ◇ひ
 肥満予防=少量で満腹感が得られ、ダイエットに

 ◇み
 味覚の発達=食べ物本来の味が分かる

 ◇こ
 言葉の発音はっきり=あごが発達し、歯が正しくはえそろって、かみ合わせが良くなる

 ◇の
 脳の発達=脳細胞の動きを活発化。ぼけ防止にも

 ◇は
 歯の病気予防=唾液がたくさん出て歯周病や虫歯を予防

 ◇が
 がん予防=唾液には発がん物質の働きを抑える物質が含まれるという

 ◇い
 胃腸快調=よくかむほど消化酵素がたくさん出て、胃腸の負担を軽減

 ◇ぜ
 全力投球=奥歯をぐっとかみしめることで、力いっぱい遊びや仕事ができる

 ※学校食事研究会発行「学校の食事」などから作成
ラベル:虫歯予防
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「歯磨きでインフル発症率10分の1」は本当?

「歯磨きでインフル発症率10分の1」は本当?
3月6日18時9分配信 医療介護CBニュース


 歯磨き指導でインフルエンザ発症率が10分の1に―。NHKが今年2月4日、情報番組「ためしてガッテン」で紹介したインフル予防法について、一部の内科医や感染症医が「医師など専門家の裏付けコメントが一切なく、釈然としない内容だった」と首をかしげている。また、ある一般視聴者は「番組を見て、数人の歯科医、感染症医、歯科衛生士に話したところ、『そんな話は初めて聞いた』という答えしか返ってこなかった」と話す。インターネット上の掲示板などでも、予防法そのものを疑問視する書き込みが目立つ。番組内では、歯科衛生士がデイケアに通う高齢者に歯磨き指導をしたところ、発症率が10分の1になった事例を挙げ、口腔ケアが予防につながるとしていたが、果たして「歯磨きでインフル予防」は本当なのか―。

 2月4日、NHKは「ためしてガッテン」で「インフルエンザ特集」を緊急生放送。番組中で、東京都府中市の特別養護老人ホームあさひ苑で歯磨き指導をしたところ、発症率が10分の1になったという事例を紹介し、次のように説明した。
 「インフルのウイルスは気道の粘膜に付いて増殖するが、粘膜にはタンパク質の覆いのようなものがあって、ウイルスが簡単にくっ付かないようになっている。ところが、ある酵素がそのタンパク質を破壊してしまう。タンパク質が破壊された状態でウイルスが入って来ると、そこで大増殖してしまう」
 続けて、予防法を紹介した。
 「(粘膜の)タンパク質を破壊する酵素は、歯垢、歯石、舌苔(ぜったい)などから発生している。つまり、口腔内を清潔に保つことで、酵素ができにくくなり、ウイルスの増殖が抑えられる(インフル予防につながる)。正しい歯磨きで、歯と歯茎の間の歯石、歯垢はきちんと除去。舌は、専用の舌ブラシか古くなった歯ブラシで磨いて、舌苔を取り除く」
 同番組は11日に再放送された。

 NHKによると、番組で紹介した予防法は「東京歯科大の奥田克爾名誉教授(微生物学講座)の研究内容に基づいたもの。2006年2月放送の『ためしてガッテン』で最初に紹介した。その時は、奥田名誉教授にスタジオ出演していただき、解説もしていただいた」という。同研究については、「国内外の論文誌にアクセプトされて(受け入れられて)掲載されており、科学的根拠の十分あるもの」だと説明する。

■「口腔ケアあり」は発症者1人、「なし」は9人

 そこで、奥田名誉教授の過去の論文を調べてみると、厚生労働省の03年度老人保健健康増進等事業で、「地域保健研究会口腔ケアによる気道感染予防研究委員会」の8人のメンバーによって、「口腔ケアとインフルの発症率」という調査が行われていたことが分かった。

 同調査は03年9月中旬から04年3月中旬までの6か月間、あさひ苑と府中市内のもう一つの通所介護事業所の協力を得て行われた。65歳以上のデイケアに通う在宅介護高齢者を、年齢、性別、残存歯数、ADL(日常生活動作)、既往症(脳血管障害や肺炎など)の有無、痴呆の有無、インフル予防ワクチン接種率などの条件で偏りが出ないように2グループに分類。あさひ苑の高齢者98人のグループを歯科衛生士が積極的に介入してケアする「専門的口腔ケア実施群」(平均年齢81.0歳)、もう一つの施設の高齢者92人のグループをこれまで通り自分で口腔ケアをする「コントロール群」(同83.5歳)とした。前者のグループには、歯科衛生士が口腔ケアと集団口腔衛生指導を1週間に1回実施した。
 調査開始から半年後、前者の口腔内を調べると、細菌数が減り、プロテアーゼとノイラミニダーゼの細菌性酵素活性の低下が確認された。インフル発症者は、前者は1人、後者は9人だった。研究委は、調査結果を厚労省に報告し、海外誌などにも発表した。

■幅広い年齢層の大規模調査で、エビデンス蓄積を

 「地域保健研究会口腔ケアによる気道感染予防研究委員会」のメンバーとして研究に携わった阿部修さん(歯科医)は、「調査前からある程度インフル発症は減るだろうと仮説は立てていたものの、10分の1という結果には驚いた」と振り返る。
 「過去の研究結果で、細菌性プロテアーゼがインフルウイルス感染を助長することは証明されており、口腔内の細菌が(インフル感染に)影響を与えることは、理論的整合性が高いとみられる。耐性ウイルス出現などワクチンでの予防に限界がある中で、個人レベルで可能な予防法はできるだけ実践した方がよい。口腔ケアもその予防法の一つであると考えている」
 その一方で、「現時点で言えることは、口腔ケアがインフルの予防に寄与する可能性があるというだけで、その効果の程度については、今後さらなる検証が必要」とクギを刺している。
 「調査結果は『口腔ケアがインフル予防に寄与する可能性がある』ことを示し、この研究分野における最初の一歩となった。大規模調査をしたときに、同じように発症率10分の1という劇的な数字になるかどうかは分からないが、エビデンスを蓄積していくためにも、この研究を基に1000人、1万人を対象とした大規模臨床研究や基礎研究を進める必要がある」

 また、阿部さんは、同研究では歯科衛生士が「正しい歯磨き法」の指導を行ったことにも注目すべきだと指摘する。
 「あさひ苑では、専門知識を持った歯科衛生士たちが高齢者の歯垢や歯石などを徹底的に除去し、さらに家族や介護者にも徹底的に『正しい歯磨き法』の指導を行った。指導を受けていない人が漠然と歯磨きしただけでは、口腔内細菌は減少しないし、インフルの予防効果が高まるとは思えない」

 「発症率10分の1」という結果が出たことで、あさひ苑では高齢者の口腔ケアに力を入れて取り組むようになった。ある職員は「口腔ケアがインフル予防につながっているかどうかは分からない」としながらも、「確かに、ここ3年ほど感染者が出たという話は聞いたことがない」と話す。

■科学的に証明なら、衛生士の活躍の場広がる

 この研究報告を見たある内科医は、「エビデンスはないが、口腔内を清潔にしておくことが、ウイルス感染予防に効果があるのは間違いないと考えている。例えば、高齢者の肺炎の発症率は、口腔ケアをすることで下がることが明らかになっている。高齢者は、口腔内を不潔な状態にしておくと、異物が入って来たときに『せき反射』が起きにくくなる。せきが出なくなると、異物を追い出すことができないため、ウイルスに感染しやすくなる」と説明する。
 その上で、「この調査結果を活用しないのは、もったいない。国内の研究者でも海外の研究者でも構わないので、子どもから大人まで幅広い世代を対象に、大規模調査をぜひ行ってもらいたい。歯磨きの時間と頻度、うがいの頻度、口腔内の細菌数、マスクの有無、インフルウイルスへの曝露時間と回数、湿度など、さまざまに条件を絞って調査を重ね、口腔ケアがインフル予防につながることを科学的に証明してほしい。口腔ケアで発症率が下がることが証明されれば、歯科衛生士の活躍の場も一気に広がるだろう」と期待を寄せている。

 厚労省健康局結核感染症課新型インフルエンザ対策推進室の高山義浩さん(感染症医)は、「こういった話(研究結果)があることは把握しているが、エビデンスが蓄積されていないので、まだ国として(予防法として)推奨する段階には至っていない」との見解を示し、その上で、「専門家の調査、意見が集約されるのを待ちたい」とコメントした。

【プロテアーゼ】
 タンパク質を加水分解する酵素の総称で、消化液に含まれ、微生物からも分泌される。洗剤などの製品にも利用されている。

【地域保健研究会口腔ケアによる気道感染予防研究委員会】
 メンバーは、佐々木英忠氏(東北大医学部老年呼吸器内科教授)、奥田克爾氏(東京歯科大名誉教授・微生物学講座)、菊谷武氏(日本歯科大歯学部附属病院口腔介護・リハビリテーションセンター長)、阿部修氏(東京歯科大微生物学講座)、小川弘純氏(府中市歯科医師会会長)、北原稔氏(茅ヶ崎保健福祉事務所)、足立三枝子氏(府中市民医療センター歯科衛生士)、田中甲子氏(地域保健研究会代表)の8人(肩書、所属はすべて04年3月時点のもの)。
 研究結果は、06年の「口腔ケアによる気道感染予防教室の実施方法と有効性の評価に関する研究事業報告書」(社会保険研究所刊)、Archives of Gerontology and Geriatrics誌 (Abe S、 Ishihara K、 Adachi M、 Sasaki H、 Tanaka K、 Okuda K. Professional oral care reduces influenza infection in elderly. Arch Gerontol Geriatr.2006 .43:157-64.) 、06年発行の日本歯科医学学会誌、06年3月15日発行の「歯界展望」などに掲載されている。

【2006年3月15日発行の「歯界展望」】
 「口腔ケアによる細菌性酵素活性の減少とインフルエンザ感染予防」(阿部修、石原和幸、足立三枝子、佐々木英忠、田中甲子、奥田克爾)より一部抜粋。
 「口腔ケアがなぜインフルエンザ感染に影響するのか〜口腔内細菌とインフルエンザウイルスの関係〜」
 インフルエンザウイルスは表面に赤血球凝集素(Hemagglutinin:HA)とノイラミニダーゼ(Neuraminidase:NA)というタンパク質を有しており、宿主細胞への感染と増殖にはそれらが重要な役割を担っている。感染はウイルス表面のHAが、宿主細胞表面のシアル酸を含むウイルスレセプターと結合することで始まる。その後、細胞内にRNAが送りこまれ、ウイルスは宿主細胞を使って増殖を開始する。次に増殖したウイルスは細胞表層に瘤状に存在しNAが結合部のシアル酸を分解することによって、細胞から遊離し他の細胞に感染する。こうした機序によりウイルスは細胞から細胞へと増殖して、感染が進んでゆく。このような感染から増殖、拡散という機序において、細胞内で増殖したウイルスを細胞から遊離させないことによって、感染を抑えるのが、昨今インフルエンザの特効薬として知られるノイラミニダーゼ阻害薬(タミフルなど)である。
 空気中に飛散しているインフルエンザウイルスが咽頭や上気道粘膜に吸着し、細胞に侵入して感染するためには、あらかじめウイルスのHAがサブタンパクユニットであるHA1とHA2とに開裂されていなければならない。その開裂を起こさせる役割を果たすのが、気道上皮細胞や黄色ブドウ球菌などの細菌が産生するトリプシン様プロテアーゼ(TLP)であることが明らかにされている。その他、アエロコッカスや緑膿菌、インフルエンザ菌、セラチア菌、肺炎球菌などの関与も示されている。さらに、直接HA開裂を引き起こさない細菌群においても、気道感染を起こすことによってそれらの内毒素が気道上に刺激を与え、細胞からのTLP産生が促進されることも示唆されている。
 要介護高齢者の口腔内細菌数は増加しており、そのなかにはセラチア菌や黄色ブドウ球菌も存在する。さらにわれわれは高齢者の口腔内衛生状態が悪化しているときに、そうした細菌が増加することを明らかにしてきた。TLPやNAは多くの他の口腔内細菌によっても産生されることが報告されている。さらに、Porphyromonas gingivails(P.g.)、Treponema denticola(T.d.)、Tannerella for sythensis(T.f.)などの歯周病原性細菌が産生する細菌性酵素もTLPであることが明らかにされている。このような状況を考慮すると、口腔内細菌の産生するプロテアーゼが、ウイルス感染に影響する可能性がある。
 このような背景の下に、筆者らは口腔ケアによる唾液中の細菌性TLP活性およびNA活性の変化と、それによるインフルエンザ発症率の関係を調査した。

「研究の概要」―専門的口腔ケア実施群のインフルエンザ発症率が減少―
 (略)2003年9月から2004年3月までの冬季6か月間を介入期間とし、介入前後の唾液内の総生菌数算定、NA活性試験およびTLP活性試験を実施するとともに、期間内のインフルエンザ発症者を調べた。
 唾液内総生菌数、TLP活性、そしてNA活性のすべてにおいて、専門的口腔ケア実施群に有意な低下が認められた。それに対し、コントロール群はすべての項目で介入期間前後での差は認められなかった。
 介入期間内のインフルエンザ発症者数は10名(実施群1名<1.0%>、コントロール群9名<9.8%>であり、コントロール群において有意に発症者数が多かった。(以下略)

posted by 8020 at 16:57| 歯科 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

細胞内のたんぱく質、生体での観察に成功

細胞内のたんぱく質、生体での観察に成功…京大教授ら

人の細胞内にあるたんぱく質の様子を生きたまま観察する手法を京都大学の白川昌宏教授らが開発し、免疫機能に関係するたんぱく質に免疫を抑える薬がとりつく様子を観察することに成功した。
たんぱく質に対する薬の働きを、実際の生体反応として確認できる成果。5日付の英科学誌ネイチャーに発表する。
たんぱく質の構造は、そのたんぱく質に付けた「安定同位体」という元素に注目して分析することでわかる。しかし、これまでは、人の生きた細胞に、安定同位体を付けたたんぱく質を取り込ませる方法がなかった。
白川教授らは、たんぱく質を細胞の表面に集めたうえで、それを細胞内に引きずり込む手法を開発。実際に、免疫抑制剤が目標のたんぱく質にとりついた様子が観察できた。
別の観察では、生体内でのたんぱく質の動きや安定性が、試験管の実験とは異なる可能性もわかったという。
白川教授は「我々の手法だと、薬が実際に生体内で働く様子を確認しながら、新薬を開発することができる」と話している。
posted by 8020 at 16:55| 医療全般 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

立体的心筋細胞づくり成功 形自由、再生医療に応用へ

立体的心筋細胞づくり成功 形自由、再生医療に応用へ

九州大は4日、マウスの胚(はい)性幹細胞(ES細胞)を基にした心臓の細胞だけから、心臓と同様に拍動する立体的な心筋細胞の構造体をつくることに成功したと発表した。これまではシート状のものしかつくれなかった。形も自由にできるため、将来は軟骨や臓器など幅広い再生医療への応用が期待できるとしている。
九州大の中山功一(なかやま・こういち)特任助教(整形外科)らのグループが、ばらばらの細胞が約1万個単位に集まった塊を、血液代わりの培養液の中で針や糸に付着させて特定の位置に24-48時間固定、立体的な構造体をつくる技術を新たに開発した。
九州大によると、これまで立体的な構造体をつくるには、別の生体材料との組み合わせが必要だった。細胞のみで立体構造体をつくろうとすると、厚みのために培養液が浸透しなくなり壊死(えし)していた。希望通りに形づくれる新技術では、網状や筒状に立体化させて内部にすき間を多数つくることで生存率を高めた。厚さ約1ミリのハート形構造体を培養液内で積み上げると拍動が確認された。
将来は患者自身の細胞だけを使い、移植のための臓器をつくることも理論的には可能という。研究成果は、5日から東京で開かれる日本再生医療学会で発表される。
posted by 8020 at 16:53| 医療全般 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

IPS移植の胚から育てたマウス、1年後6割が発ガン

IPS移植の胚から育てたマウス、1年後6割が発ガン

がん遺伝子を含む4種類の遺伝子で作った新型万能細胞(iPS細胞)を移植した胚(はい)から育てたマウスの約6割が1年後にがんになったとする調査結果を、山中伸弥・京都大教授が5日、日本再生医療学会で明らかにした。これまでは半年で約2割が発がんすると報告していた。さらに時間をかけて調べたところ、作製の1年後、発がん率は3倍に高まったという。

 「c-Myc」というがん遺伝子を除く3遺伝子で作ると、マウスはほとんどがん化しなくなったが、iPS細胞由来の遺伝子を受け継ぐ子孫はめったに生まれなくなった。不完全なiPS細胞になっている可能性があるという。

 山中教授は「世界中でiPS作製方法の研究が進んでいるが、時間をかけて安全性を評価する必要がある」と話している。
ラベル:ガン
posted by 8020 at 16:51| 医療全般 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

メタボリック・シンドローム患者はそうでない人たちより食塩感受性が高い

中国田園部における一般集団を対象とした大規模な食事介入研究によれば、メタボリック・シンドローム患者はそうでない人たちより食塩感受性が高いことが示唆されている。メタボリック・シンドローム患者は高血圧の予防と治療のために低塩食を摂る必要があり、食塩摂取を減らす取り組みを中国の国家的優先課題とすべきであると研究者らは述べている。

中国田園部で実施された一般集団を対象とした大規模な食事介入研究によれば、メタボリック・シンドロームは食塩に対する血圧の反応を亢進させるため、同症候群患者はそうでない人より食塩感受性が高いことが示唆されている。
「メタボリック・シンドロームのある人たちは血圧を低下させるために低塩食を摂った方がよいと思われることが、我々の研究から示されている」と筆頭研究者のJing Chen博士(チューレーン大学、ルイジアナ州、ニューオリンズ)はheartwireに話している。Chen博士らは彼らの知見を『Lancet』2月16日号オンライン版に発表している[1]。
また、同博士らは、メタボリック・シンドロームのリスク因子の数が増えるとともに食塩感受性のリスクが徐々に上昇することも認めている。
Gonghuan Yang博士(中国疾患管理予防センター[Chinese Center for Disease Control and Prevention]、北京)は、この新規知見の背景にある理由を考えれば「今後の研究が必要である」と述べている。とはいえ、「Chen博士らの知見が政策にとって意味していることは明白である」とYang博士は述べている。中国では推定2300万人の成人がメタボリック・シンドロームを有しており、この研究は「生活習慣への介入、特に[こうした]人々の食塩摂取の抑制が必要であることを裏付けている」

メタボリック・シンドロームにより食塩感受性はほぼ2倍に上昇
Chen博士らは、2003年10月−2005年7月に中国北部の田園地帯で実施されたGenetic Epidemiology of Salt-Sensitivity (GenSalt) 研究の中国人被験者の中から、糖尿病のない16歳以上の1906例について解析を行った。被験者は7日間にわたり低ナトリウム食(51.3 mmol/日)を摂取した後、さらに7日間にわたり(低ナトリウム食の6倍の)高ナトリウム食(307.8 mmol/日)を摂取した。
ベースライン時、各介入の2日目、5日目、6日目、7日目に血圧を測定した。メタボリック・シンドロームについては、腹部肥満、血圧上昇、トリグリセリド高濃度、低HDLコレステロール、高血糖というリスク因子のうち3つ以上が存在することと定義した。
高食塩感受性については、平均動脈圧が低ナトリウム介入中に5mmHgを超えて低下、または高ナトリウム介入中に5mmHgを超えて上昇することと定義した。
全データが揃った被験者1881例のうち、283例がメタボリック・シンドロームを有していた。合計1853例の被験者が低ナトリウム食の介入期間を完了し、1845例が高ナトリウム食の介入期間を完了した。低ナトリウム食、高ナトリウム食のいずれでも、多変量補正した平均血圧変化量はメタボリック・シンドロームのない人より同シンドロームのある人の方が有意に大きかった(全ての比較についてp<0.0001)。
メタボリック・シンドローム(リスク因子が3つ以上)のある被験者では、リスク因子のない被験者に比べて、低ナトリウム介入中に高食塩感受性のオッズは1.92倍に上昇し、高ナトリウム介入中に高食塩感受性のオッズは1.70倍に上昇していた。
さらに、食塩感受性のリスクはメタボリック・シンドロームのリスク因子の数が増えるとともに上昇した。リスク因子のない人と比べて、リスク因子が4つまたは5つある人では、低ナトリウム介入中に高食塩感受性のオッズは3.54倍に上昇し、高ナトリウム介入中に高食塩感受性のオッズは3.13倍に上昇した。
これより小規模な2件の先行研究(1件は日本[3]、1件はベネズエラ[4]で実施)によれば、食塩感受性高血圧はメタボリック・シンドロームのない人より同シンドロームのある人の方が頻度が高いことが示唆されているとChen博士らは述べている。
「我々の知見から、メタボリック・シンドロームは有意かつ独立して血圧の食塩感受性と関連しており、メタボリック・シンドロームのリスク因子の数と血圧の食塩感受性との間には相関的な関連があることが示唆されている」とChen博士はheartwireに話している。「したがって、メタボリック・シンドローム患者には高血圧の予防と治療のために低ナトリウム食を推奨すべきである」

中国では食塩摂取の抑制を国家的優先課題とすべきである
Yang博士は論説の中で、中国における高血圧の有病率は過去30年間に急速に上昇してきており、ひとつの原因因子として、中国では都会でも田舎でも食事による食塩摂取量が多いことが考えられると述べている。2002年、男性の平均1日食塩摂取量は12g/日であり、中国の食事ガイドラインで推奨されている量のほぼ2倍であった。
Chen博士もこれに同意している。食塩の多量摂取は中国の「食習慣」である場合が多いとChen博士はheartwireに話している。この研究では、北部田園地帯において寒い季節に食物を保存するために伝統的に多量の食塩が使用されていることが認められているとChen博士は説明している。「しかし、新鮮な野菜が容易に入手できる現在でも、中国に住む人たちは依然として塩辛い食物を食べている」とChen博士は付け加える。
英国、日本、ニュージーランドなど、他の諸国では食塩摂取を抑制する対策が実施され、ある程度の成功を収めている、とYang博士は付け加えている。「しかし、中国では、食塩の摂取量が減少する傾向はない。食塩摂取量を減少させるプログラムはごくまれである。必要な措置は簡単であり、料理用の食塩を計るスプーンを支給すればよい。
多諸国より中国人において食塩感受性高血圧が高頻度で記録されているなら、食塩摂取の抑制を国家的運動にすべきである」とYang博士は結論付けている。

posted by 8020 at 16:50| 医療全般 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

減量のための身体活動ガイドライン改訂

減量のための身体活動ガイドライン改訂

米国スポーツ医学会が、成人の減量および体重再増加予防のための適切な身体活動に関するガイドラインを改訂

米国スポーツ医学会(ACSM)は、成人の減量および体重再増加予防のための適切な身体活動(PA)に関するガイドラインを改訂した。この声明は、2001年のACSM勧告の改訂版であり、『Medicine & Science in Sports & Exercise』2月号に掲載されている。2001年の勧告では、減量を必要とする成人の同定、推奨体重減少量、食事制限、レジスタンス・エクササイズの実施、薬物療法の使用、行動療法などが取り上げられた。
「今回の改訂の目的は、1999年以後に発表された新しい情報、つまり、体重増加の予防、減量、体重再増加の予防には、2001年のガイドラインの推奨量よりも多くのPA量が必要な可能性があるということを示唆していると考えられる情報、に焦点を当てることにあった」と、ASCMのJoseph E. Donnelly, EdDらは記している。「特に、今回は、National Weight Control Registry(NWCR)および米国医学研究所(IOM)による体重管理に必要なPA量に関する情報を受けて改訂された。この改訂は、体重増加の予防(つまり、体重の安定)、減量、体重再増加の予防を目的としたPA試験に参加している18歳以上の人に対して行われた」。
過体重や肥満はさまざまな慢性疾患に関連しているが、成人の66%以上がこの過体重または肥満であるので、体重管理に関するガイドラインが必要である。米国立心臓肺血液研究所(NHLBI)のガイドラインは、肥満者に対して10%の減量を推奨しているが、多くのエビデンスが3%-5%の減量で健康上のリスクが減少するということを裏付けている。
体重増加の予防、減量、および減量後の体重再増加の予防のために、PAを体重管理の構成要素として推奨する。軽度の身体活動は1.1-2.9METS、中等度の身体活動は3.0-5.9 METS、強度の身体活動は6 METS以上と定義されている。
2001年のACSMガイドラインは、過体重および肥満の成人に対して、健康改善のために中等度のPAを週150分以上、長期減量のために週200-300分行うよう勧めていたが、改訂ガイドラインは、週150-250分の中等度PAは体重増加の予防には有効であるが、減量にはあまり効果的ではないということを示唆している。
PA量がそれよりも多い場合に(週250分以上)、臨床的に有意な体重減少が報告されている。厳しい食事制限ではなく、適度な食事制限を行った研究において、週150-250分の中等度PAは減量に有効であった。横断研究およびプロスペクティブ(前向き)研究の結果によれば、週250分以上のPAは、減量後の体重維持に有効であるが、PAが減量後の体重再増加の予防に有効であるかどうかを確認するための優れたデザインのランダム化対照試験は行われていない。
レジスタンストレーニングは体重減少を促進しないが、健康上のリスクを減少させると同時に、除脂肪量を増加させ、脂肪量減少を促進させる可能性がある。現時点で利用できるデータによれば、持久PAやレジスタンストレーニングによって、体重が減少しなくても、健康上のリスクが減少する。現在までところ、PAが体重増加期間中の慢性疾患のリスクの有害な変化を予防するか改善するかを確認するにはエビデンスが不十分である。
現在までのところ、65歳以上の成人を対象とした研究はほとんどないが、高齢者の体重減少は除脂肪量減少および骨量減少を引き起こす可能性があるという懸念があるため、この集団を評価することは重要である。この声明は、一般集団に当てはまるエビデンスを検討しているが、体重増加の予防、減量、体重維持のためのPAの効果は個人差があるということを指摘している。
AIDS、1型糖尿病などの激しく体重に影響を及ぼす併存症を有する患者を対象とした研究、薬物療法を用いた試験は検討の対象から除外されたが、高血圧、心血管疾患、2型糖尿病などの共存症に対して薬剤を使用している患者を対象とした試験については検討の対象となった。
具体的な臨床勧告およびそれらを支持するエビデンスのレベルは次の通りである。
体重増加を予防するために、大部分の成人において、週150-250分(1200-2000kcal/週)のPAが3%以上の体重増加を予防する(エビデンスレベルA)。
PA量が多いほど減量効果が高く、体重減少量は、週150分未満のPAではごくわずか、週150分以上では約2-3kg、週225-420分以上では5-7.5kg(エビデンスレベルB)。
減量後の体重を維持するために、週約200-300分のPAが体重再増加を最小限に抑えるのに有用であるということを示唆している研究もあるが、「多ければ多いほど良い」。現在までのところ、減量後の体重再増加の予防に必要なPA量に関するエビデンスを提供している優れたデザインの十分な検出力をもつエネルギー・バランス研究はない(エビデンスレベルB)。
ライフスタイルPAは、文献に記載されているエビデンスを評価するために定義を改善すべきあいまいな用語であるが、大部分の成人において、最終的には肥満につながるわずかなエネルギーのアンバランスの改善に役立つ可能性がある(エビデンスレベルB)。
厳しい食事制限ではなく、適度な食事制限を行った場合に、PAは減量を促進する(エビデンスレベルA)。
限られた研究エビデンスによれば、レジスタンストレーニングは、食事制限の併用の有無にかかわらず、減量に無効である。しかし、一部の限られたデータは、レジスタンストレーニングがエネルギー制限時に除脂肪量の増加・維持および体脂肪の減少を促進するということを示唆している。さらに、レジスタンストレーニングは、高比重リポ蛋白コレステロール低値、低比重リポ蛋白コレステロール高値、インスリン感受性、血圧などの慢性疾患のリスク因子を改善する可能性もある(エビデンスレベルB)。
「現時点で利用できる科学文献に基づいて、ACSMは、著しい体重増加を予防し、関連慢性疾患のリスク因子を改善するために、成人に対して中等度のPAを150分/週以上行うよう勧めている」と、ガイドラインの著者らは記している。「適度の減量効果を得るために、過体重者および肥満者に対して、このレベルのPAを行うよう勧めている。しかし、PA量が多いほど効果が高いようであり、中等度のPAを約250-300分/週(約2000kcal/週)行うことによって、より大きな減量効果および体重再増加予防効果が得られる」。
これらの勧告は、米保健福祉省(Department of Health and Human Services:HHS)米国人のための身体活動ガイドライン(Physical Activity Guidelines for Americans)の 勧告と一致している、とガイドラインの著者らは述べている。


posted by 8020 at 16:47| 医療全般 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

山口大医学部付属病院 治験の質向上目指し中央IRB設置へ 県内の医療機関に呼び掛け

山口大医学部付属病院 治験の質向上目指し中央IRB設置へ 県内の医療機関に呼び掛け:

山口大医学部付属病院は、ほかの医療機関における治験の審査も一括して引き受ける「中央治験審査委員会(中央IRB)」設置に向け、院内の体制整備を進めている。4月の改正GCP施行に合わせて、本格的な運用をスタートさせたい考えだ。中央IRBは国立病院機構や聖マリアンナ医科大病院などに設置されているが、傘下病院や系列病院でなく、広く地域病院、診療所に臨床研究を含めた中央IRBへの参画を呼び掛けるのは全国で初めて。

臨床試験の審査も実施
山口大病院の中央IRB構想は、同院が行う治験拠点病院活性化事業の4本柱の1つ。
中央IRBの設置に向け、同院が取り組んできた背景には、昨年2月のGCP改正、7月に行われた「臨床研究に関する倫理指針」の改正がある。
改正GCPでは、IRBの設置規定が見直され、実施医療機関の判断により内外問わずIRBを設置できるようになった。
一方で、臨床研究に関する倫理指針では、臨床研究計画についてIRBでの審査を求めたほか、情報の開示、健康被害などに対する補償などを求めた。
そのため、山口大では治験だけでなく、臨床試験も審議できる中央IRBを設置する考えだ。

臨床研究者育成の一手に
中央IRB設置のメリットについて、山口大病院の神谷晃副病院長は「IRBがしっかり機能を果たし、試験内容をしっかり審議することで、臨床研究や治験の質が向上する」ことを挙げる。
特に、臨床研究については、これまでプロトコルの審議が十分になされていないケースがあったと指摘。「同じ医療機関のIRBの審査を通っていても、臨床研究の質にはばらつきがあるのが現状」(神谷氏)という。
IRBの審議が厳しくなることで、プロトコルの質が向上すると神谷氏は説明。これが、臨床研究を計画する医師や、データ・マネジメント(DM)をはじめとしたプロトコル作成協力者の育成にもつながるのではないか、と期待感を示す。
また、中央IRBでは、委員の確保や日程調整などが容易になることから、IRBを定期的に開催することが可能になり、治験の迅速化も期待できるという。

プロトコルごとに医療機関を指名
現在、同院では昨年10月に公表された改正GCPの運用通知を踏まえて、院内の臨床試験審査規則や手順書(SOP)の改訂作業を進める。改訂作業が終わり次第、山口県内の一般病院や診療所に、中央IRBへの参加を呼び掛ける方針だ。
山口県の治験拠点病院として、プロトコルごとに周辺医療機関約50施設と地域治験ネットワーク(NW)を構築。同院に共同IRBを設置し、治験を推進してきた。
中央IRBの運用もこの経験を踏まえ、プロトコルに応じて、治験や臨床試験の実施医療機関を山口大病院が指名する形を取る。
形式を定めないことで、被験者の集まりやすい医療機関で試験を実施できるメリットもあるとしている。

ラベル:山口県,病院
posted by 8020 at 16:44| 山口県 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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